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健検とは

人生100年時代。超高齢化社会の進む日本では、仕事にも生活にも、健康リテラシーがますます重要です。「健検」は、健康に関する幅広い知識とその活用能力を高める健康リテラシーの習得度合いを評価する検定試験です。

“健康リテラシー” を身につけよう。

医療技術は日々進歩していますが、健康に問題や不安を抱える人は少なくありません。介護などを必要とせず、自立して日常生活を送れる期間のことを健康寿命といいますが、日本の平均寿命と健康寿命の間には、男性で約9年、女性で約12年の差があります(平成25 年厚生労働省調べ)。
今後ますます進む超高齢社会のなかで、若々しく、いきいきと暮らしていくための必要な知識とスキル= 健康リテラシーが多くの人にとって重要となってきています。これを学び、日々の生活を充実したものにしていくことを目的とし、「日本健康マスター検定」が生まれました。

本検定の特徴

特定の疾病や健康テーマだけでなく、全般的な健康を体系的にカバーする、「健康リテラシー」をはかる検定です。

日本医師会が協力、健康・医療分野のオーソリティが監修する公式テキストは、信頼性の高い“正しい健康知識” の拠りどころとなっています。

テキストや検定問題の執筆・作成を担当するのは、NHK 「きょうの健康」など健康番組に精通した専門家集団。だから、日々の生活や仕事に役立つ健康知識 ・ノウハウを楽しく学べます。

単なる健康知識にとどまらず、必要な健康情報を得たり、情報の真偽を見極めたりするスキルも身につきます。

合格者は地域や職場における健康のアドバイザー、リーダーとして活躍の場が広がり、健康関連業務に携わるビジネスパーソンにとってのレベル向上にもつながります。

 

合格するとどうなる?

健康生活に必要な一定レベルの健康リテラシーが習得できます。

健康知識、健康増進ノウハウや、多くの健康情報の正否をみきわめ、正確な健康関連情報にアクセスできるスキルが身につきます。

「健康マスター」として認証され、活躍の場が拡がります。

合格者は「健康マスター(ベーシック/エキスパート)」として協会から認められ、名刺や履歴書等に記載できます(4 年間有効)。職場や地域のニーズにあった、幅広い活躍が期待できます。

健康関連ビジネスの強力なコミュニケーション・ツールとして活かせます。

健康リテラシーの向上により、サービスのレベル向上につながります。また、食や美容などのウェルネス周辺業種でも、顧客に対し、最新の正しい健康知識で対応できるようになります。

その他さまざまな企業、自治体、教育機関との連携で、合格者の活躍機会をさらに拡げていきます。

学習内容および出題範囲

検定で出題される内容は、『日本健康マスター検定公式テキスト 増補改訂版』をベースに、健康づくりに関するさまざまな国の指針に基づき、以下のテーマで構成されます。

  • 健康リテラシーの重要性
  • 食生活と健康
  • 嗜好の見直し
  • 運動と健康
  • 睡眠と心の健康
  • がん対策
  • 救急の知識
  • 高齢の家族の健康
  • 女性の健康
  • 口の健康
  • 感染症の予防
  • 健康を支える仕組み
  • 健康の啓発(エキスパートのみ)

過去問題

過去問題(第1~8回試験問題より)

たとえば、こんな方々が活用!

  • 社員の健康をきちんと管理したい 人事・健保担当者
  • 履歴書に書ける武器を持ちたい 学生
  • 顧客の相談にも的確に答えたい ウェルネスサービス従事者
  • 自分の健康維持に不安を感じている シニア層
  • より幅広い知識を仕事に活かしたい 健康関連有資格者

問題・テキスト総合監修委員会メンバー一覧

 

委員長 羽鳥 裕 日本医師会 常任理事
委員
(五十音順)
岡 浩一朗 早稲田大学スポーツ科学学術院教授(人間科学)
岡部 信彦 川崎市健康安全研究所 所長
津金 昌一郎 国立がん研究センター 社会と健康研究センター長
中井 章人 日本医科大学 教授(産婦人科)
中村 耕三 東京大学 名誉教授(整形外科)
中村 丁次 神奈川県立保健福祉大学 学長
野村 総一郎 防衛医科大学校 名誉教授(精神科)
福田 洋 順天堂大学大学院特任教授(先端予防医学・健康情報)
松田 早苗 女子栄養大学短期大学部 教授(食物栄養学科)
村中 峯子 東京医療保健大学大学院看護学研究科 非常勤講師
桃井 保子 鶴見大学歯学部 教授(保存修復学講座)
監修 協力
(五十音順)
池内 健 新潟大学 脳研究所 教授(生命科学リソース研究センター)
大室 正志 医療法人社団同友会(産業医)
勝木 美佐子 日本大学 兼任講師(公衆衛生)
樋口 輝彦 国立精神・神経医療研究センター 名誉理事長

問題・テキスト制作協力

株式会社NHKエデュケーショナル
株式会社NHKエンタープライズ

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