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団体受検を含む企業向け情報

【健検】は、健康経営やヘルスケア事業を進めている企業、団体及び社員全体のヘルスリテラシーを高め、その推進力アップ、そして健康経営銘柄/健康経営優良法人(ホワイト500)を目指す企業評価向上にもつながります。

幹部〜社員のヘルスリテラシー向上が、強い企業をつくる。

※「ヘルスリテラシー」=一定レベルの健康知識、
ノウハウに基づき、
健康、医療に関する
正しい情報を見極め、活用できる能力

だから健検™

様々な業種の企業が、
団体受検に取組んでいます。

第16回
試験スケジュール

試験日
2022年10月23日(日)
  • 一般申込期間
    :7月19日(火)~9月 9日(金)
  • 団体受検アカウント申請締切
    :8月12日(金)
  • 団体受検申請締切
    :8月19日(火)

健康経営/ヘルスケア事業に様々な効果あり
【健検】受検 “成功の方程式”

【健検】受検 “成功の方程式”

健康行動を
意識する社員が増えた

(健康行動)

経営幹部の健康意識に
変化が起きた

(健康経営)

プロとしての
健康知見を高めた

(健康知識アップ)

健康経営の
自分ごと化が進んだ

(健康経営)

資格を名刺に明記、
お客様との健康話材が増え、
顧客への説得力を高めた

(資格活用)

商品開発や企画が
レベルアップした

(企画開発力向上)

【健検】団体受検制度について

一回の試験で、原則50名以上の受検申込者が見込める企業様(関連会社含む)には、様々な特典がある団体受検制度を活用した受検を!

主な特典

  1. 受検料、テキスト代の割引適用。
  2. 受検料等の会社負担の場合、請求書一括支払い可能。
  3. 団体(企業)受検者の申込状況、合否状況のデータをご提供。
  4. 自社で手配する会場(会議室、公共施設など)での試験実施が可能。
  5. 協会発表の「団体合格者(健康マスター)人数ランキング」へのエントリー。
主な特典

健康経営企業評価に有利な【健検】

経済産業省認定「健康経営銘柄/健康経営優良法人」
評価指標の一つ

「ヘルスリテラシーの向上」の
具体策として、

【健検】の受検者数、合格者数
などが記載できます。

団体受検企業様の声

株式会社丸井グループ 健康推進部 小野川節子様(健康経営銘柄2018ー2022認定)


株式会社丸井グループ 健康推進部 
小野川節子様

(健康経営銘柄2018ー2022認定)

これまでに1200人を超える社員が健康マスターの資格を取得しており、これは正社員のおよそ4人に一人に当たります。
当社は「人の成長=企業の成長」を経営理念に掲げいて、社員は自身の成長のために「自ら手を挙げて挑戦すること」を大切にしています。
そのような企業風土にも、健検の受検はとてもマッチした取り組みで、楽しみながら健康リテラシーの向上に取り組んでいます。
また、受検者の97%が「勉強を通じて意識や行動に変化が起きた」と回答しており、誰もが関心のある健康を入り口にして、社員自らが健康のリテラシーを向上させるだけでなく、受検を通じて成長実感を得ることで本業への取り組みに役立てていくことができるのが、健検の大きな魅力だと思います。

SCSK株式会社 ライフサポート推進部 部長 杉岡 孝祐 様


SCSK株式会社 ライフサポート推進部 部長 杉岡 孝祐 様

SCSK株式会社は、社員の健康をゴールではなく「スタート」と位置付け、健康経営推進に長年力を入れてきました。
2015年度から健康増進施策の基盤として実施している「健康わくわくマイレージ」や、労働時間の適正化や有給休暇の100%取得を目指す「スマートワーク・チャレンジ20」などにより、社員の意識変化や行動習慣の改善を図ってきました。
その中でも社員の健康リテラシーの向上は重要な取り組みと考えて、施策の一つとして2018年度より日本健康マスター検定の費用補助を実施しています。
2021年度までの4年間で、延べ950名以上が受検するなど、「健康経営を全員で取り組もう」という組織風土の定着が進んでおり、2022年度も8年連続で健康経営銘柄に選定されています。

三菱食品株式会社 人事グループ 菅原慶吾 様


三菱食品株式会社 人事グループ 菅原慶吾 様

「健検」を通して、社員一人ひとりが健康の知識を備え、常に健康を“自分ごと”として捉えられる状態を目指しています。
医食同源とあるように食と健康は極めて相関関係が高いと言えます。
健康ブランド「からだシフト」の販売者として、また、日本の食を支える食品流通業として、健康リテラシーを兼ね備えた食のプロ集団となり、持続可能な社会の実現に貢献したいと考えています。
健康増進宣言である「明るく・楽しく・元気よく、そして前向きに」活躍できる人財と企業風土を育むため、今後も社員への働きかけを継続してまいります。